環境問題の普及に関する実証的研究
―マス・メディアのアジェンダ設定と普及過程の関連性―

外国語学部英米語学科　溝端陽太郎

本調査において私は世界規模での最重要課題である環境問題を扱い、マス・メディアと環境問題に対する意識及び行動との関連性を実証的に明らかにすることを試みた。本研究では、基礎となる3つの理論を用いてマス・メディアの影響について研究した。3つの理論とは、「コミュニケーションの２段階の流れ」、「アジェンダ設定」、そして「普及過程」の諸理論である。また、今回着目した地球環境問題は、「地球温暖化現象による大規模な気候の変化により地球環境に多大な影響を及ぼし、さらには地球上の生物にもその影響が及ばされる」という問題である。

本研究では、マス・メディアと環境問題の関連性を次のように仮説を設定した。
仮説1：メディアとの接触量が高いほど環境問題に対する関心も高い。
仮説2：環境問題に対する関心が高い場合は環境保全行動実施率も高い。
仮説3：他者と話す頻度が高いほど環境問題に対する関心は高い。
仮説4：他者と話す頻度が高いほど環境保全行動実施率は高い。

これらの仮説を実証的に検証するために調査を行った。調査では20歳前後の若年層を主として調査し、環境問題に対する意識、並びに行動形態を調査し仮説の検証を進めていった。今回の調査で4クラス、170件のデータを取り集計を行った。本調査の実施・回収期間は、1999年10月19日から1999年10月23日であった。

雑誌閲覧と環境問題に対する意識において有意傾向が見られ、関心の低いものにおいて、テレビ視聴と環境保全行動との関係で、限定的に有意傾向が認められた。従って、環境問題に対する意識と環境保全行動実施率との間には、有意差が見られ仮説1と2が支持された。また、大変良く話す、良く話す、話すの点数と環境問題に対する意識と環境保全行動の間に有意差が見られ仮説3と4が支持された。以上、本研究における4つの仮説が支持された。

本調査結果では環境問題の意識とメディアとの関係において、雑誌の視聴、及びテレビの視聴と環境問題への関心、行動との間においてアジェンダ設定が確かめられた。また、McCombsの考え(新聞や雑誌といった読み物のメディアは、個人内アジェンダに大きな影響を与える)を支持する結果を得た。また、グルーピングによるテレビ視聴と環境問題の関心との関係において有意傾向が見られたのは、Neumanら(1992)の研究結果(受け手の関心が低いニュース項目においては、テレビは新聞より効果的に受け手に情報を伝達する)を支持する結果となった。パーソナル・コミュニケーションについては、依然として対人接触の割合と関心、行動の間に強い関係が見られた。この結果により、「コミュニケーションの2段階の流れ」は高度に発達した情報化社会の中でも存在し機能していることが確かめられた。
また、今回Research Questionとして「マス・メディアと環境問題に対する恐怖」に関する調査を行い、両者の間には有意な関係が見られ、Gerbnerら(1978)が提唱する「マス・メディアのカルティベーション機能」について、本研究のテーマであるマス・メディアと環境問題においても関連性があることが示唆された。

今回の調査で、視聴時間との関係において関心、行動について研究を行い、その結果、現在もなおアジェンダ設定の機能としてメディアが重要である事が確認された。